推定5億人以上が利用
WEBメールの定番
Googleが提供している無料メールサービス
Gメール
が10週年を迎えたそうです。
Gメールといえば無料WEBメールの定番。
利用している人も多いと思います。
筆者もアカウントを持っています。
スマホからもメールチェックできるため、ビジネスで使用している人も多いのではないでしょうか？ 世界中で推定5億人もの利用者があるといわれています。
利益はゼロ？
繰り返しますが、Gメールは無料で利用できます。
単純に考えるとGoogleに利益はないということになります。
ところが同社の売上高は2013年10～12月期だけで168億6000万ドル（約1.7兆円）といわれています。
この利益はどこから得ているのでしょうか。
無料と利益
Googleはボランティア団体ではありません。
企業です。
利益を追求しなければなりません。
無料で提供しているGメールであっても利益を生むシステムになっているのです。
メールの内容をスキャンし、利用者が興味を持ちそうな広告を表示することで利益を得ています。
例えばダイエットに関する内容のメールが多いユーザーに対してダイエット食品の広告を表示することで広告料を得ているのです。
プライバシーの侵害にあたると考えるユーザーもいます。
実際に米国や欧米ではGメールを巡って訴訟が起きている例もあります。
無料の代償とは
「Gメールでは送れないよ」
先日、サラリーマン風の男性が携帯で話をしていました。
そんな言葉を聞いて、そのときは特に引っかかることもなくただ聞き流していましたが、このニュースに触れ、サラリーマン氏の言っていることがよくわかりました。
彼は
無料の代償
をよく把握していたのです。
Gメールを無料で使用する代わりにユーザーは個人情報を提供することになるのです。
これはGメールにかぎらず、無料のサービスすべてに該当することです。
個人情報をスキャン
もちろん個人情報をスキャンすることは利用規約に謳われていることなのでしょう。
だから提供する側としてはユーザーが承諾しているという立場をとっているということになります。
ユーザーもそれを承知で利用しているという事が前提となるのです。
ユーザーが支払う代償
無料サービスにおけるユーザーが支払う代償については利用者それぞれに捉え方があり、プライバシーの侵害と受け止めるかどうかはユーザー次第です。
この記事も無料サービスとそれを提供する企業を批判する目的のものではありません。
ただ利用するのであればこのようなシステムになっているということを把握しておく必要があります。
安いものもしくはタダのものには裏があるってわけやなぁ～
なんでも、タダやからって考えもなしに飛びついとったらアカンで！
